世界主要7都市のADSLサービスを比較した総務省の調査では、東京はソウルと並び通信速度が下り最大50Mbpsともっとも速く、かつ１Mbps当たりの価格がもっとも低廉であると報告されています（※1）。このように優れたサービスがブロードバンドユーザーの増加を強力に後押した結果、日本のブロードバンドサービス契約数は右肩上がりに増え続け、2006年3月末には総世帯数の46％に相当する2,329万に達しました（※2）。

こうしたブロードバンドインフラの普及を背景に、近年さまざまな企業が動画配信サービスに積極的に取り組んでいます。今日では、多くのユーザーがインターネット経由で動画を楽しんでおり、個々人が動画を制作・配信することも珍しくありません。こうした流れは今後ますます加速していくものと考えられています。
※1 総務省「電気通信サービスに係る内外価格差調査」（2006年8月1日）
※2 総務省「ブロードバンドサービス等の契約数」（2006年6月6日）
「住民基本台帳に基づく人口・人口動態及び世帯数」（2006年8月4日）

テレビは「放送」の仕組みで映像を、インターネットは「通信」の仕組みで動画を流しています。視聴者/ユーザーの「映像/動画を見る」という行為が同じでも、映像/動画を流す仕組みはまったく異なっており、それゆえにテレビとインターネットにはそれぞれメリットとデメリットが存在します。

放送は、放送局と視聴者が「一対多」の関係にあり、特定の放送局から特定の映像（チャンネル）が数多くの視聴者に向けて同時に流されます。地上波テレビ局は、最初に放送に必要な周波数帯域を国から付与されたうえで、大きな初期投資が必要となりますが、一旦設備が整えば、視聴者が1人でも、100万人でも放送に必要なコストは基本的に変わりません。最大の収益源であるCMの単価が視聴率と視聴率の積み重ねによるテレビ局の人気に左右されることから、高い視聴率が期待できる番組を放送する傾向があるといわれています。視聴者は、各局が決めた24時間の番組表に基づいて見る必要があるものの、何百万人が見るような人気の高い番組でもスムーズに見ることができます。

通信は、配信者とユーザーが「一対一」の関係にあり、特定の発信者から一つの動画コンテンツが特定のユーザーに向けて流されます。企業や個人は、パソコンとブロードバンド回線があれば簡単にインターネットを利用した動画配信を始めることができますが、同時に視聴するユーザー数に比例して設備を増強し続ける必要があります。ニッチな動画は気軽に、枠に縛られることなく数多く配信できる一方で、視聴者にコストが比例するため、数千人が視聴するような人気のある動画を配信しても収益につながりにくいといわれています。視聴者は、各人の都合に合わせていつでも動画を視聴できるものの、人気のある動画はアクセスが集中して見られないこともあります。

もっとも、後述するマルチキャストと呼ばれる技術の登場などにより、配信者とユーザーが「一対一」という通信の原則は厳密なものではなくなってきています。